主として身体障害者(児)や高齢者、ご病気の方などの身体介助を行うための福祉機器・介護用品を、医療機関、福祉施設、在宅の各使用環境にお薦めのものをご紹介します。
支援センターなどの福祉制度の推進と運用、医療学校などの人材教育の方は、それぞれ支援される方の項(下記)を参照ください。
また、ご利用時に活用できる助成金などの対象製品やキャンペーンについてもご案内します。

福祉用具のご使用者へのご提案

医療機関
病院や診療所、訪問看護ステーションなどにおいて、リハビリテーションと看護を行う際に役立つ福祉・介護機器をご案内します。主に、理学療法士(PT)・作業療法士(ST)・言語聴覚士(OT)、皮膚・排泄ケア認定看護師 (WOCナース)、看護師、医療ソーシャルワーカー(MSW)が対象になります。
老人福祉施設
高齢者の生活援助やリハビリテーション、介護を行う施設で、対象施設には以下のものがあります。 養護老人ホーム、特別養護老人ホーム、介護老人保健施設、軽費老人ホーム、老人短期入所施設、有料老人ホーム、老人福祉センター、老人デイサービスセンター、多機能型サービス事業所、デイサービスなど。
障害者福祉施設
65歳以下の身体障害者の生活援助やリハビリテーション、介護を行う施設で、対象施設には以下のものがあります。
視覚障害者更生施設、聴覚・言語障害者更生施設、内部障害者更生施設、身体障害者療護施設、身体障害者福祉ホーム、身体障害者入所授産施設、身体障害者通所授産施設、身体障害者小規模通所授産施設、身体障害者福祉工場、児童福祉施設身体障害者更生援護施設、特別支援学校など。
在宅の高齢者
在宅で生活される高齢者が、質の高い日常生活をするための福祉用具をご紹介します。起床、着替え、整髪、洗顔に始まり、食事、排せつ、入浴、外出時の移動(歩行)のADL(Activities of Daily Living)をサポートするものです。
このための用具は、主に介護保険を利用することができます。住まいのバリアフリーのための住宅改修も介護保険を利用することができます。
在宅の障害者(児)
在宅で生活される障害者(児)が、質の高い日常生活をするための福祉用具をご紹介します。起床、着替え、整髪、洗顔に始まり、食事、排せつ、入浴、外出時の移動(歩行)のADL(Activities of Daily Living)をサポートするものです。
このための用具は、主に障害者総合支援法による日常生活用具給付と補装具給付を利用することができます。
公共施設・商業施設・交通、輸送業者
多くの人が利用する「公共施設や商業施設、屋外移動や交通、公園などの屋外施設など」の建築物、施設、社会的インフラストラクチャーは、だれもが利用しやすいものにすることが求められます。特に公共性の高い施設は、障害者差別解消法の合理的配慮を義務付けられます。

福祉用具の特集やキャンペーンのご案内

課題への解決提案、新設の助成金の活用、お得な福祉用具のセールなど、福祉機器の導入の機会のご紹介です。

Share:
ニュースレターを講読